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【ニュースクリップ】電磁波過敏症関連

最近、ほとんど電話を使わない。電話線は、ADSLのためにひいてあるようなものだ。で、いっそのことWi-Fiに乗り換えて、固定電話は解約してしまおうか、とも思ったのだが、気になることが一つ。

化学物質過敏症の症状が重かったとき、実は電磁波に対しても過敏になっていて、パソコンも電子レンジもほとんど使えなかったのだ。蛍光灯もつらくて、普段使う照明を電球に替えたのもその時期(今はLED使用)。

Wi-Fiって、電磁波過敏症的にはどうなんだろう…と思って検索をかけてみたらズバリ、貴重な情報源として会報を購読している化学物質過敏症支援センターのサイトに、こんな記事が掲載されていた。

わたし自身はもうそんなにひどい過敏症は出ない、と、思う…が。Wi-Fi導入はもう少し考えてからにしよう…。

『化学物質過敏症支援センター』
「化学物質・化学物質過敏症(環境病)をめぐる最近の動き」
http://www.cssc.jp/cs_news.html
より、引用。

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Wi-Fi避難民、米ウェストバージニア州に集結中

深刻な「電磁波過敏症」を煩う人々が続々と米ウェストバージニア州の無線禁止区域に移住しているそうだ (BBC News の記事本家 /. 記事より) 。

電磁波過敏症とは携帯電話や Wi-Fi、またその他の電気機器から発せられる電磁波に身体が反応する症状であるとのこと。症状は頭痛から皮膚の灼熱感、筋肉のけいれんや慢性痛など多岐に及ぶとされている。米ウェストバージニア州には多くの電磁波望遠鏡があり、米連邦通信委員会によって「無線禁止区域」が制定されているとのこと。このため通常の日常生活を送るのが困難な重症患者らが移住してくるという事態が発生しているという。

米国ではおよそ 5 % の人々がこの症状に苦しんでいると試算されているとのこと。なお、WHO ではこれらの症状が表れる人々がいることは認識しつつも、電磁波と症状を関連づける科学的根拠は無いとのスタンスを取っているそうだ。[9月16日・スラッシュドット・ジャパン]


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増える環境過敏症(5)Q&A 国は率先して健康調査を

 人体への影響について議論が続く電磁波。岡山大学環境学研究科教授の津田敏秀さんに、国際的研究の現状と課題を聞きました。
 ――微量の電磁波でも、体に影響が出るという考えをどう思われますか。
 「電磁波は目に見えなくてもエネルギーですから、慢性的に浴び続ければ、体に影響が出ても不思議ではありません。電気を使わない生活は困難です し、便利な携帯電話を今更なくすことはできません。ただ、影響を意識して携帯電話を控えめに使う人と、全く意識せずに長時間使い続ける人とでは、将来、健 康面で差が出る可能性があります」

 ――発がんの可能性も指摘されていますね。
 「携帯電話が発する電磁波(高周波)は今年、脳腫瘍の危険性を高める可能性があるとして、国際がん研究機関の発がん分類で、上から3番目の 2B(発がんの可能性がある)に位置づけられました。送電線や変電所などの近くで高まる電磁波(超低周波電磁界)も、小児白血病との関連が疑われ、2Bに なっています」

 ――この評価について、国内の研究者の中には「動物実験で影響が見られない」などとして軽視する傾向がありますが。
 「発がん性は疫学調査、動物実験、細胞実験をもとに評価されます。疫学は特定の物質や薬剤などが、人体にどのような影響を及ぼすか、健康調査など のデータを集めて統計的に比較する学問で、発がん性評価でも特に重視されています。電磁波も複数の疫学調査で影響ありと出たため、ひとまず2Bになりまし た」
 「ところが、国内では疫学者が非常に少ない。そのため人間の体調変化よりも、動物への影響の有無が重視されるというおかしな状況が続いているのです」

 ――発がん性評価は、動物実験や細胞実験で発がん性が確認されなくても、疫学調査の結果だけで決まることがあるのですか。
 「はい。疫学調査で人体影響が確実と判断されれば、それだけで1(発がん性あり)になります。超低周波電磁界は、国際的な疫学調査で影響ありという結果が多く、いつ1になってもおかしくない状況です」

 ――国や自治体はどのような対応が必要ですか。
 「国は水俣病などの公害問題でも、原因とみられる物質と症状の因果関係が科学的に証明されていないとして、迅速な対策をとりませんでした。そればかりか、科学的証明を求めておきながら、因果関係の科学的証明に最も有益な疫学調査を行わなかったのです」
 「電磁波など新たな環境問題に対処するには、国や自治体が率先して基地局周辺住民らの健康調査を行う必要があり、地域保健法の改正など法整備が必 要です。また、一部の専門家が国の審議会で健康影響を判断するのではなく、希望する研究者や企業、市民団体がすべて参加できる環境問題ネットワークを作 り、意見を交わし合うことが問題解決の第一歩です」(佐藤光展)[9月15日・読売新聞]

================【引用ここまで】===================

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